|
アーカイブ FACTA 2022年1月号 井坂 公明
「開催すべきだった」は4割強にとどまる。新聞通信調査会の世論調査。今なお払拭されない疑念や違和感。
コロナ禍の中で開かれた東京五輪・パラリンピックについて五輪終了後に開催の是非を尋ねたところ、過半数の人がこの時期に行うべきではなかったと考えていることが、公益財団法人・新聞通信調査会が実施した「第14回メディアに関する全国世論調査」で明らかになった。調査期間中は新型コロナウイルスの感染拡大が高止まりしていたことも背景にあると思われるが、開催されたという既成事実にもかかわらず、なお多くの人が開催に疑念や違和感を持っているという事実は、五輪の総括を行う大会組織委員会も軽視すべきではないだろう。調査はパラリンピックの開催期間をほぼ含む8月27日から9月14日まで、全国の18歳以上の男女5千人を対象に、調査員が対象者の自宅に調査票を直接配布して後日回収する訪問留置方式で行い、3047人（60.9％）から回答を得た。
東京五輪・パラリンピック開催の是非について、ま ………
| |
|